YK値論文集

弊所が参加した経済産業省研究会の報告書が
経済産業省のホームページに掲載されています。

 
平成20年度産業技術調査報告書「 技術評価による資金調達円滑化調査研究」
約７千の中小企業を対象データ分析した結果、「特許情報を活用した技術力評価」、すなわちYKS手法による特許価値評価が、中小企業の将来の成長性と倒産可能性の予測の先行指標になりうることを明らかにしています。今後、金融機関等による中小企業の技術力を積極的に評価しようとする動きにYKS手法による評価が寄与することを期待される内容となっています。

平成20年度産業技術調査報告書「 コーポレートベンチャリングに関する調査研究」
民間企業における研究開発投資が収益力の強化に結びつかない状況や、技術資産が社内で未活用のままであるなどの状況が指摘され、ＭＯＴ（技術経営）の強化が求められています。本報告書では、ＭＯＴのＰＤＣＡサイクルの「Ｃ：check（点検）」のための指標（ベンチマーク）の開発と分析を行っています。このなかで、技術資産である特許の質的評価指標としてYKS手法が取り入れられています。その結果技術資産価値の「見える化」に寄与する指標として一定の評価を受けています。

日本銀行様ホームページに、弊所特許価値評価手法を用いた論文が掲載されています。

「 無形資産を考慮した企業のデフォルト率の推計」（金融機構局　土屋宰貴様、西岡慎一様）
　本稿では、企業の信用評価の一指標であるデフォルト率を取り上げ、これとYK値を代表とする企業の技術力との関連について論じています。その結果無形資産である技術力がデフォルト率に関与していることが定量的に示され、財務情報のみを用いた推計より高精度の推計が可能であるとの結論に至りました。
 
 

日本銀行様が発行するレポートに弊所手法を用いた検証結果が掲載されています。

「 金融システムレポート」（全文24,25頁、要旨9頁）
　ベンチャー等の創業期の企業に対して投融資を行う場面において、事業の成長性やリスクを見極めることが必要ですが、有形資産のみでこれを行うことは難しいものとなっています。そこでYKS手法を代表とする方法で技術力などの無形資産を加えて企業の収益力を評価するという試みを行っています。その結果企業の技術力は、将来の企業成長率やデフォルト率に対し有意な説明力を有するという結論を得られています。

YKS手法に関する論文が掲載されました

月刊資本市場No.331に「金融緩和期だからこそ新たな株式投資尺度を探る」というタイトルで、弊所のＹＫＳ手法に関する論文が掲載されました。こちらからご覧ください。
本稿では、YK値が売上高や利益率など将来の経営指標とどのような関連があるのか調査し、YK値が株式リターン予測能力を有するメカニズムを考察しています。はじめにYK値の概要を説明した上でYK値と将来の経営指標の関係を検証しています。さらに、Mizuta, Kudo, Kobayashi ［2009］とは異なる方法でYK値が株式リターンの予測力を有するか直近までのデータで検証しています。

YKS手法に関する論文が掲載されました

ニッセイ基礎研究所の井出様、早稲田大学大学院経営管理研究科の竹原教授の共同執筆によるＹＫ値を用いた論文「株式市場における特許情報の価値関連性に関する実証分析」が現代ファイナンス誌（日本ファイナンス学会とＭＰＴフォーラムが共同で発刊するファイナンスとインベストメントに関する査読付学術誌）に巻頭論文として掲載されました。
本論文では、「取得特許数、引用件数だけでなく、独占排他的技術利用権に着目した特許の質の指標を併用した分析を実施し、その結果から特許情報と企業価値・収益性の間に統計的に有意な正の相関関係が存在することを確認した。」と記載されています。

YK値を用いた論文が掲載されました。

　ＹＫ値を用いた論文

「 Japanese patent index and stock performance」（青山学院大学大学院　小林孝雄教授、三井住友信託銀行株式会社　岩永安浩様、野村アセットマネジメント株式会社　工藤秀明様）が英誌「The Journal of Financial Perspectives」に掲載されています。（雑誌ページでp.151～p162部分）
　本稿では、アメリカで提唱された特許価値評価指標ではなく、日本独自の指標としてYKS手法を用いた評価指標を取り上げています。その上で、企業のパフォーマンスと当該指標で示される技術的競争力との関連を明らかにしています。具体的には、当該指標が株価をどのように予測することができるかを論じています。それによると、１）特許価値評価指標、２)研究開発投資、３）１）と２）の両方を用いて株価予測のシミュレーションを行い、その結果３）が最も予測力が高かったとしており、ベストなパフォーマンスを見せた結果では年間平均リターンが１１．５％にも上りました。